毎朝起きた瞬間に会社に行きたくないと感じる。でも20代で辞めるのは甘えではないかと迷う方は少なくありません。
辞めたいという感情は、個人の弱さや甘えではなく、20代の多くが一度は通る道です。
本記事では、20代で仕事を辞めたいと感じたときの判断基準や、辞める前にやるべきこと、収入の不安を減らす制度について解説します。辞めるかどうかを決める前に、20代営業職特化のYONで市場価値を整理することで、自分が本当に辞めるべきなのか、環境を変えれば解決するのかが見えやすくなるでしょう。
20代で仕事を辞めたいと感じるのは例外ではない
まず知っておきたいのは、辞めたいという感情を抱えているのは自分だけではないという事実です。
25〜29歳の転職入職率は全年齢で最も高い
厚生労働省「令和6年 雇用動向調査」によると、1年間に転職した人の割合を示す転職入職率は、25〜29歳の階級で全年齢の中でも高い水準にあります。男女とも20代後半の転職入職率はおよそ15〜17%台に達しており、これはおよそ6〜7人に1人が1年間で転職を経験している計算になります。40代・50代の転職入職率が軒並み一桁台にとどまることを踏まえると、20代のうちに転職を考えること自体は、決して特別な選択ではありません。
大卒の3年以内離職率は33.8%
厚生労働省が公表している「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」では、大学卒業者の就職後3年以内の離職率は33.8%となっています。およそ3人に1人が入社から3年以内に離職しているというデータは、早期離職が一部の人だけに起こる例外的な現象ではないことを示しています。短大等卒は44.5%、高校卒は37.9%とさらに高く、若手の離職は業種を問わず一定数発生している構造的な現象と言えるでしょう。
引用元：厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）を公表します」
辞めたい理由の上位は給料・人間関係・労働条件
同じく雇用動向調査によると、25〜29歳が前職を辞めた理由（個人的理由を除く）は、男性では給料等収入が少なかった（16.9%）、人間関係が好ましくなかった（11.5%）、労働時間・休日等の労働条件が悪かった（9.8%）の順に多くなっています。一方、女性では労働時間・休日等の労働条件（15.2%）が最も多く、人間関係（14.0%）が続きます。男女で理由の順序が異なる点からも、辞めたい理由は一律ではなく、自分の状況に照らして原因を特定することが判断の第一歩になります。
| 順位 | 男性（25〜29歳） | 女性（25〜29歳） |
|---|---|---|
| 1位 | 給料等収入が少なかった（16.9%） | 労働時間・休日等の労働条件（15.2%） |
| 2位 | 人間関係が好ましくなかった（11.5%） | 人間関係が好ましくなかった（14.0%） |
| 3位 | 労働時間・休日等の労働条件（9.8%） | 給料等収入が少なかった（7.9%） |
「辞めたい」を5つに分解して原因を特定する
漠然とした「辞めたい」という感情は、分解して原因を特定することで、次に取るべき行動が見えてきます。
人間関係が原因の場合
上司や同僚との相性、あるいは顧客対応での摩擦など、人間関係の悩みは辞めたい理由の中でも上位に挙がりやすい要因です。人間関係が原因の場合、部署異動や担当替えで解決する可能性もあるため、転職を考える前に社内での選択肢がないかを確認する価値があります。ただし、ハラスメントに該当するような深刻なケースでは、我慢を続けるのではなく早めに相談窓口や転職という手段を検討することが大切です。
業務内容が原因の場合
日々の業務にやりがいを感じられない、あるいは自分の得意分野と業務内容が噛み合っていないと感じる場合もあります。業務内容が原因のときは、今の会社の中で別の職種や部署に異動できる可能性を検討したうえで、それでも解決しないなら業界や職種を変える転職を選択肢に入れると良いでしょう。営業の中でも新規開拓と既存深耕では求められる資質が異なるため、営業という職種自体ではなく、営業のスタイルが合っていないだけというケースも少なくありません。
報酬が原因の場合
給料が少ないという不満は、20代の転職理由の中でもとくに多い要因です。報酬が原因の場合は、今の会社での昇給の見込みと、転職した場合の年収の変化を比較したうえで判断することが重要です。同じ業界・同じ職種であっても、扱う商材や企業のインセンティブ設計によって年収の上限は大きく変わるため、感覚ではなく数字で比較する視点を持ちましょう。
将来性が原因の場合
会社の将来性や、この仕事を続けた先のキャリアが見えないという不安も、辞めたい理由として挙げられます。将来性への不安は、AIの普及など社会全体の変化と結びついて生まれることも多く、個人の努力だけでは払拭しにくい性質があります。今の仕事のスキルが他社でも通用するのか、市場価値の観点から一度整理してみることが、漠然とした不安を具体的な判断材料に変える助けになります。
労働環境が原因の場合
長時間労働や休日の取りにくさ、リモートワークの可否など、働き方そのものへの不満も辞めたい理由の一つです。労働環境が原因の場合は、業界全体の慣習なのか、その会社特有の問題なのかを見極めることが大切です。業界全体の慣習であれば、同じ業界内での転職では根本的な解決にならない可能性があるため、業界を変える選択肢も含めて検討すると良いでしょう。
辞めたほうが良いケースと、辞めないほうが良いケース
「辞めたい」と感じたからといって、必ずしも今すぐ転職するべきとは限りません。
辞めたほうが良い3つのサイン
辞めたほうが良いサインとして、業界全体が縮小傾向にある、ハラスメントなど個人の努力では改善しない問題がある、成長環境として明らかに天井が見えているという3点が挙げられます。これらに複数当てはまる場合は、社内での改善を待つよりも、環境そのものを変えることを優先的に検討したほうが良いケースが多いです。一方で、感情的な一時の不満だけで判断すると、転職後に同じ悩みを繰り返す可能性もあるため、冷静な棚卸しが欠かせません。
異動や交渉で解決できる場合もある
辞めたいと感じる原因が、特定の上司や部署、業務内容に限定されている場合は、社内異動や上司との交渉によって解決できることがあります。転職はやり直しがきかない選択ではありませんが、いったん退職すると社内での調整という選択肢は失われるため、辞める前に社内でできることがないかを確認しておく価値があります。異動願いや上司との1on1で率直に希望を伝えることも、選択肢の一つとして持っておきましょう。
心身の不調が出ている場合は転職より先に相談を
眠れない、食欲がない、涙が止まらないといった心身の不調が出ている場合は、転職活動を急ぐよりも先に、専門家への相談を優先してください。心身の状態が整っていないまま転職活動を進めると、正常な判断がしづらくなることがあるため、まずは産業医や自治体の相談窓口、かかりつけ医などに相談することをおすすめします。厚生労働省や各自治体では、働く人向けの無料相談窓口を設けているところもあるため、一人で抱え込まず頼れる場所を確認しておきましょう。
辞めたいけれど次が決まっていない場合にやること
「辞めたいけれど次が決まっていない」という状態で検索する方も多く、この不安に応える情報は意外と少ないのが実情です。
在職中に動くほうが有利な理由
転職活動は、退職してから始めるより、在職中に進めるほうが選考でも生活面でも有利になりやすい傾向があります。収入が途切れない状態で活動できるため、条件面で妥協せずに企業を選びやすく、面接でも「なぜ今、転職を決めたのか」を前向きに語りやすくなります。もちろん、心身の状態によっては退職を先に決断せざるを得ない場合もありますが、可能であれば在職中の活動を基本線として考えると良いでしょう。
応募の前に「自分の市場価値を知る」段階を挟む
次が決まっていない不安の多くは、「自分に選択肢があるのか分からない」という情報不足から来ています。いきなり応募を始めるのではなく、まず自分の経験が転職市場でどう評価されるのかを整理する段階を挟むことで、不安の正体が具体化され、次の行動を決めやすくなります。転職エージェントとの面談は、応募を前提としない相談から始められる場合が多いため、気軽に利用できる選択肢です。
業界と職種の選択肢を洗い出す
今の業界・職種にこだわりすぎると、選択肢が狭まり「辞めたいけど次がない」という状態が長引きやすくなります。営業経験は業界や職種をまたいで通用する部分が多いため、今の経験がどの業界で評価されるのかを一度棚卸しし、選択肢を広げてから絞り込む順序で進めると、視野が狭まらずに済みます。
収入の不安を減らす制度を知っておく
「辞めたら無収入になるのが怖い」という不安には、2025年の制度改正が具体的な答えを用意しています。
自己都合退職の給付制限は2025年4月から原則1か月に短縮された
雇用保険の基本手当（いわゆる失業手当）は、自己都合で退職した場合、7日間の待期期間のあとに一定期間、支給されない「給付制限」が設けられています。2025年4月1日以降に離職した場合、この給付制限は原則2か月から1か月に短縮されており、退職後に収入が途切れる期間は以前より短くなっています。ただし、退職日から遡って5年間のうちに2回以上、正当な理由なく自己都合退職している場合や、重責解雇に該当する場合は、給付制限が3か月になる点には注意が必要です。詳細は最寄りのハローワークにご確認ください。
引用元：厚生労働省「令和7年4月以降に教育訓練等を受ける場合、給付制限が解除され、基本手当を受給できます」
教育訓練を受けると給付制限が解除される場合がある
さらに、離職期間中や離職日前1年以内に、厚生労働大臣が指定する教育訓練を受けた場合には、この給付制限そのものが解除される制度も始まっています。在職中に将来のキャリアを見据えた講座を受講しておくことで、退職後すぐに基本手当を受け取れる可能性があるため、辞める前の準備として選択肢に入れておく価値があります。対象となる教育訓練の種類や手続きの詳細は、ハローワークで確認できます。
2025年10月に創設された教育訓練休暇給付金
2025年10月には、会社を辞めずに学び直しができる新しい制度として「教育訓練休暇給付金」が創設されました。勤務先が教育訓練休暇制度を導入している場合、雇用保険の一般被保険者が自発的に無給の休暇を取得して教育訓練を受けると、休暇期間中に失業給付に相当する給付を受け取れる仕組みです。すぐに転職を決断できない場合でも、在職しながらスキルアップを図る選択肢が制度として整いつつあることは、知っておいて損はありません。
引用元：厚生労働省岡山労働局「令和7年10月から『教育訓練休暇給付金』が創設されます」
20代の転職は年収が上がる可能性が高い
収入面の不安と同時に知っておきたいのが、20代の転職は年収アップにつながりやすいというデータです。
20〜24歳は50.5%、25〜29歳は46.3%が転職で賃金増
厚生労働省「令和6年 雇用動向調査」によると、転職によって賃金が増加した人の割合は、20〜24歳で50.5%、25〜29歳で46.3%にのぼります。全年齢平均が40.5%であることを踏まえると、20代の転職は他の年代よりも賃金増加につながりやすい傾向があるといえます。とくに20〜24歳では「1割以上の増加」だけで38.5%を占めており、若い年代ほど転職による年収アップの伸びしろが大きいことがうかがえます。
| 年齢階級 | 賃金が増加した割合 | うち1割以上の増加 |
|---|---|---|
| 20〜24歳 | 50.5% | 38.5% |
| 25〜29歳 | 46.3% | 37.9% |
| 全年齢計 | 40.5% | 29.4% |
一方で25〜29歳の29.2%は減少している
一方で、25〜29歳のうち29.2%は転職によって賃金が減少しているというデータも見逃せません。転職すれば必ず年収が上がるわけではなく、業界選びや転職先の選び方によって結果が分かれることを示しています。「20代は転職すれば得をする」という楽観だけで動くのではなく、自分の経験がどの業界・職種で評価されるのかを見極める視点が欠かせません。
上がる人と下がる人を分ける要素
年収が上がる人と下がる人を分ける要素としては、業界・商材の年収水準、扱う職種の求人倍率、そして自分の実績をどれだけ言語化できているかが挙げられます。同じ経験年数・同じ実績でも、業界を選ぶ視点と、経験を応募先の言葉に翻訳できるかどうかで、転職後の年収は大きく変わります。感覚的に「良さそう」で選ぶのではなく、求人倍率や市場価値といったデータを踏まえて判断することをおすすめします。
営業職の場合は「営業が嫌」なのか「この営業が嫌」なのかを切り分ける
営業職として働く方が「辞めたい」と感じたとき、原因を切り分けることが特に重要になります。
営業スタイルが合っていないだけの場合がある
「営業が嫌だ」と感じていても、実際には新規開拓の飛び込み営業が合わないだけで、既存顧客との関係構築を重視するルート営業や、顧客と長く関わるカスタマーサクセスであれば適性があるというケースは珍しくありません。営業という職種そのものを辞めるかどうかを判断する前に、営業の中のどのスタイルが自分に合わないのかを切り分けることで、選択肢が大きく広がります。
業界を変えるだけで解決するケース
不動産やメーカーなど特定の業界特有の働き方（歩合の高さ、代理店調整の多さなど）が辞めたい原因になっている場合、営業という職種を続けたまま業界だけを変えることで解決するケースもあります。業界ごとの求人倍率や働き方の違いを知らないまま「営業自体が向いていない」と結論づけてしまうのは、選択肢を狭める判断になりかねません。不動産営業やメーカー営業からの転換先については、業界別の記事も参考にしてみてください。
辞めるか迷う段階から支援した弊社YONの事例
23歳・高卒で自衛隊に勤務していた方の事例です。母子家庭で育ち、将来的に親へ長期的な恩返しをしたいという想いから転職を決意しました。当初は、まずフルコミッションの訪問販売営業で営業スキルを積み、その後大手企業へ転職するというプランを描いていました。
しかし弊社YONは、そのルートに潜む2つのリスクを指摘しました。一つは、フルコミッション訪問販売の営業スキルは、大手企業が求めるスキルとレバレッジがかかりにくいこと。もう一つは、親への恩返しとして住宅購入などを考えた場合、フルコミッション中心の収入では住宅ローンの審査が難しくなる可能性があることです。ライフプランと照らし合わせたうえでキャリアプランを修正し、未経験から上場企業の営業職を目指す方針に切り替えました。
その後は、話し方・考え方・面接で伝える内容まで、計30回にわたって徹底的に伴走しました。未経験ながら上場企業の営業職への転職を成功させ、年収は450万円から600万円へ向上。当初5年かけて進もうとしていたキャリアを、わずか3ヶ月で実現しています。
20代で仕事を辞めたいと感じたときのよくある質問
20代の退職・転職に関して、よく寄せられる質問をまとめました。
20代で仕事を辞めるのは甘えでしょうか？
20代で仕事を辞めることは、甘えではありません。データを見ても、25〜29歳の転職入職率は全年齢の中で高い水準にあり、大卒の3年以内離職率も33.8%にのぼります。むしろ20代は転職によって賃金が上がる割合も高いため、環境を変えることが合理的な選択になり得る年代です。ただし、感情のままに衝動的に判断するのではなく、原因を分解し、社内で解決できないかを確認したうえで決断することをおすすめします。
次を決めずに辞めても大丈夫ですか？
次を決めずに辞めることも可能ですが、可能であれば在職中に活動を進めるほうが、収入面でも選考面でも有利になりやすい傾向があります。やむを得ず退職を先行させる場合は、2025年4月の制度改正により給付制限が原則1か月に短縮されている点や、教育訓練を受けることで給付制限が解除される制度がある点を知っておくと、収入の不安を一定程度和らげられます。詳細な条件は個々の状況によって異なるため、退職前にハローワークで確認しておくと安心です。
入社2年目で辞めるのは早すぎますか？
入社2年目での退職は、決して早すぎるとは言えません。大卒の3年以内離職率が33.8%であることからも分かるとおり、2〜3年目での転職は珍しいことではなく、面接でも前向きな理由を言語化できれば不利になりにくい傾向があります。重要なのは在籍年数の長さではなく、なぜ辞めたいのか、次に何を実現したいのかを自分の言葉で説明できることです。
20代で仕事を辞めたいと感じたら、辞める前に市場価値を確認する
20代で仕事を辞めたいと感じることは、決して特別なことではなく、多くの人が通る道です。大切なのは、感情のままに動くのではなく、辞めたい原因を分解し、社内で解決できる部分と、環境を変える必要がある部分を切り分けて判断することです。
収入面の不安についても、2025年の制度改正によって給付制限が短縮されるなど、以前より選択肢は広がっています。焦って結論を出す前に、まずは自分の市場価値を客観的に整理してみることが、後悔のない判断につながります。
一人で抱え込まず、20代営業職特化のYONへご相談ください。辞めるべきかどうかの判断段階からでも、キャリアの整理に伴走します。
この記事は情報提供を目的としたものであり、心身の不調に関するご相談は、産業医・かかりつけ医・お住まいの自治体の相談窓口など、専門機関へのご相談をおすすめします。